２０２６年２月２８日、米国とイスラエルによるイラン攻撃に端を発した中東情勢の緊迫化により、世界の石油資源の約４分の１が通過するホルムズ海峡が事実上閉鎖され、エネルギー・素材市場は大混乱に陥りました。とりわけ、原料ナフサの調達の過半を中東からの輸入に依存する日本の化学産業に大きな打撃を与えました。折からの中国の過剰能力や国内需要の停滞と相まって、不況に追い打ちをかけています。こうしたなか、化学品メーカー各社は「幅広い産業や人々の暮らしに不可欠な化学素材の供給を途絶させない」という強い責任と使命感から、まずは調達ルートの多様化を進め、低操業ながら生産活動を継続するなど、懸命の努力を尽くしています。ただし、調達コストは上昇し、サプライチェーンの川上から川中、川下の末端製品に至るまで値上げが進展しています。物価高に拍車がかかることで、一層の内需減退が懸念されます。しかし、今回のナフサ危機で広く社会は化学製品が必要不可欠な、いわゆる「エッセンシャルな素材だ」ということを再認識しました。ナフサを起点に各種プラスチックや化成品などの誘導品が生産され、その川下には容器包装材や自動車部材、家電、建材、ゴム製品、塗料、シンナー、接着剤、医療器材、医薬品、農薬、肥料などがあり、見渡せば我々の身の回りは多種多様な化学製品で彩られています。これら素材の安定供給を守る化学産業の役割は重要です。そして、ナフサ依存から脱却する新しい化学、すなわちバイオマスや廃プラスチックリサイクル材などサステナブルな原料を活用するグリーンケミストリーの技術開発も「化学の力」によるものです。
本書は弊社の石油化学新聞が新年号で毎年実施している化学関連企業のトップインタビューについて、24年から26年までの３年分を収載したものです。また、25年夏の「研究開発特集～化学各社のＲ＆Ｄトップに聞く～」でのインタビュー記事を併せて掲載しました。激動の時代に主要化学企業の首脳が、企業価値向上や社会課題の解決に向けて何を志向し、如何に成長戦略を企画・立案し、実行に移してきたかを遡るかたちで再検証する書籍としてまとめました。今後の事業活動の指針作りや業界動向の分析、社員教育など、化学関連企業研究本として幅広い場面でご活用いただければ幸甚です。また将来、化学業界への就職をお考えの学生や若きケミストの皆様にとって同書が新たな化学への扉を開く一助となればと考えております。
株式会社 石油化学新聞社

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