プロパン・ブタンニュース2015/1/1

		発行所　石油化学新聞社　本社：東京都千代田区岩本町２－４－１０　　　電話０３－５８３３－８８４０　　　　地図　　ＦＡＸ０３－５８３３－８８４１　支社：大阪　支局：札幌・仙台・名古屋・広島・福岡
プロパン、ＬＰガス専門紙　・　１９５５(S30)年２月創刊
２０１５年１月１日（木曜）　第３１０９号（平成２７年）

			石油化学新聞社はおかげさまで創業６０年

＜新年特集号第１部次代に挑戦　＞

トーエル、「エネ＋水」で新たな舞台に
本紙予想／流通段階別の天気図
経営トップが描く「わが社の成長戦略」
風をとらえ次代へ／時代を勝ち進む
本紙独占「業界別ヒット番付」
進化の予感／シェールＬＰガス・スマートエネルギー
和歌山県業界、防災・環境性と地域密着で燃転・ＧＨＰ導入を促進

＜新年特集号第２部活路開拓＞

省エネとＢＣＰ両立／ヤンマーエネルギーシステム「ジェネライト」
「課題と展望」ブロック別の姿を追う
元売り各社に聞く「わが社の重点施策」
初場所・都市ガス大相撲番付
独占企画「ＬＰＧ大相撲番付・初場所」
ＬＰガスＦＯＢ価格・ＣＩＦ価格と為替レートの推移（1962～2014）

ＬＰガスシンボルマーク
ステッカー好評販売中

＜新年特集号第３部変わる潮目＞

最新機能ＧＨＰで空調の悩み解決／アイシン精機
新春座談会「空調の正選手・ＧＨＰ」
ルポ／元気列島・わが社の提案　分散型エネの特性前面に
全国マップ／２０１５年版ＧＨＰ・コージェネマップ
深耕・開拓／ＧＨＰ出荷動向　電力ピークカットと災対力で評価高めるＧＨＰ
ＧＨＰメーカー　２０１５販売戦略

＜住設・新技術＞

ＧＨＰとコ・ジェネ版 / 新エネルギー版

ＧＨＰ出荷実績

＜先週の日刊プロパン・ブタン情報＞
以下の見出しは日刊プロパン・ブタン情報からのものです。
日刊プロパン・ブタン情報についてはこちらから

12月22日(月)
* 本紙選定／２０１４年ＬＰガス業界１０大ニュース
* 強靭なＬＰガス確立へ業界の足並みそろう
12月23日(火)
* 休日の為、休刊
12月24日(水)
* ＬＰガス販売量、３年続けて1500万トン半ばに（エネ研の2015年度予測）
* 原油急落で死活かかったサウジとＯＰＥＣ
12月25日(木)
* 東京ガスと日立、水道・ガスメーターの無線自動検針を実用化へ
* 米国だけでなくロシアとの格闘も避けたサウジ
12月26日(金)
* 桐生市、高崎市、板倉町でＬＰガスの常設決まる
* 改革どこまで？原発再稼働で何が起こるのか

　　ご希望の方に見本紙をお送り致します。
　　　　プロパン・ブタンニュースは昭和２９年の創刊以来ＬＰＧ業界とともに歩んでまいりました。
　　　　創刊より６０年を迎え、創業時の基本理念に立ち戻るとともに新しい挑戦を続けて行きます。
　　　　ＬＰガス業界で高い支持を頂いてるプロパン・ブタンニュースをぜひご購読ください。
　　　　ｅ－ｍａｉｌ　もしくはファクシミリにてご連絡下さい。

	２０１５（平成２７）年
	１月１日（木曜）
	第３１０９号
PBN2015.1.1-01 「エネ＋水」で新たな舞台に　トーエル接点深め激変期を勝ち進む　地域や人との絆を深めながら生活者重視の経営スタイルを徹底しているトーエル（本社・横浜市、中田みち社長）は、基幹事業であるエネルギーとウォーターを「ライフラインパッケージ」として提供するなど、新たな舞台に挑戦している。電力・ガスシステム改革が進みエネルギーの全面自由化が目前に迫るなか、成長戦略をどう描くかが問われているが、トーエルは「火」と「水」のブランドを強化し激変の時代を突き進む。 PBN2015.1.1-02 燃転・ＧＨＰ導入を促進和歌山県業界　防災・環境性と地域密着力で　紀州徳川家のおひざ元で自然と食の宝庫、和歌山県。同県ではここ数年、学校や病院、庁舎などの公共施設にＬＰガスＧＨＰを採用する事例が相次いでいる。都市ガスからＬＰガスへの燃転事例も増えてきた。ＬＰガス販売事業者が各地で組織力を強め、地域業界が危機意識を共有し一体感を持って提案活動を展開し、成果につなげている。行政やユーザーは、地域密着型ビジネスの強みを生かした営業・サービスを通じＬＰガスの優位性を認識。迅速な対応や顔の見える販売事業者の存在を高く評価している。 PBN2015.1.1-03 省エネとＢＣＰ両立　ヤンマーエネ「ジェネライト」温浴施設・老健施設の〝必需品〟に　コスト、事業継続計画（ＢＣＰ）、リスクヘッジなどシビアなユーザーのニーズを満たし需要創造も実現した立役者は、静岡県内の温浴施設に初めて採用された停電対応型「ジェネライト」（ガスエンジンマイクロコージェネ）と丸２年を費やし粘り強く提案を続けた営業マンの汗と苦労だった。東海ガス（本社・焼津市、薮崎正義社長）が昨年９月、ツチヤコーポレーション（本社・藤枝市、土屋富久夫社長）が運営する温浴施設「笑福の湯」（焼津市柳新屋２４１―１）にヤンマーエネルギーシステム（本社・大阪市、玉田稔社長）製の停電対応型ジェネライト「ＣＰ25ＶＢ３Ｚ」を納入、併せてＬＥＤ照明の導入による節電も提案し顧客満足を実現した。笑福の湯は当初、蓄電池の導入をほぼ決めていたが、ジェネライトの総合的なメリットを評価した。 PBN2015.1.1-04 最新機能ＧＨＰで空調の悩み解決　アイシン精機　昨年４月１日に施行された改正省エネ法（エネルギーの使用の合理化等に関する法律）で、エネルギー管理の新概念として「電気の需要の平準化の推進」が追加された。昼間のピーク時間帯の電力使用を低減させ、季節や時間帯による需要変動を抑える取り組み、いわゆる「ピークカット」を行うことが目的で、その具体策のひとつとして示されているのが、空調用エネルギー源の電気から燃料などへの転換だ。アイシン精機（本社・愛知県刈谷市、藤森文雄社長）では、電気使用量の大幅削減による契約電力の抑制効果、高いエネルギー効率による省エネ性確保、さらにはガスならではのパワフル・スピーディーな空調能力を提案材料に、最新ＧＨＰへのリニューアルを精力的に推進している。今回、同社製ＧＨＰ更新による利用環境改善に取り組んだ２社の事例紹介を通じ、潜在的な機器需要の一端を探る。