2009年6月1日(月曜)
第2829号(平成21年)
  「今」を伝え「明日」を語る
総 合 面
LPガス会社年鑑
好評発売中





LPガス資料年報
発売開始しました。

首 都 圏 版
  • トーエル、「アルピナ長野第2工場を竣工」生産能力を700万本に拡大
  • 藤岡・高崎市ガス企業団の譲渡先選定1次審査を堀川産業など5社が通過
  • 「W発電」普及拡大へ静岡Gas one会が研修
地 方 版
  • 北海道=帯広プロパンの「くらしまつり」大盛況
  • 東北=福島県協、新会長に山正酸素社長・佐藤充昭氏
  • 中部=品川ハイネン、分散型エネの普及に本腰
  • 近畿・四国=近畿業界、新型インフルでイベントなど中止・延期相次ぐ
  • 近畿・四国=京都エコポイント、太陽光補助金5倍に
  • 中国=ヤマサン会青年部会、集中キャンペーンで決起大会
  • 九州=新時代へ体制整備 県・地方団体の総会スタート
住 設 供 給 機 器 / 新 技 術
2010年向けカレンダーが出来ました。
環境カレンダー(1部80円税込)、野鳥カレンダー(1部250円税込)、料理カレンダー(1部250円税込)の3種類です。是非ご覧下さい。
 見本をご覧になる方はココをクリックして下さい。
GHPとコ・ジェネ版 GHP出荷実績
H20年第四四半期
  • 2009全国縦断GHPフォーラムのご案内   ココをクリックしてください。
石油化学新聞社は今年55周年

第14回GHP販売事例論文コンテスト受賞者一覧はこちら
石油化学新聞社は今年55周年
先 週 の 日 刊 プ ロ パ ン ・ ブ タ ン 情 報>
以下の見出しは日刊プロパン・ブタン情報からのものです
日刊プロパン・ブタン情報についてはこちらから
  • 5月25日(月)
    * ガス守る追い風?それとも逆風?太陽光発電ブーム
    * LPガス協会、新型インフレエンザで感染防止策を徹底
  • 5月26日(火)
    * 神奈川県協、新会長に古川武法・古川社長
    * 八戸液化ガス、昨年度の燃転149件、故障対応や設備改善など好機に
  • 5月27日(水)
    * 東京ガス、荏原製エネファームの発売中止
    * 金融危機後の世界石油市場は再編を促進か
  • 5月28日(木)
    * 電力買取制度でW発電の自家発分認めず、ガス業界も了承
    * 昭和シェル、石油と太陽電池で経常益1000億円目指す
  • 5月29日(金)
    * 4月LPガスCIF速報、t46,419円に値下がり
    * 日協会長に古園雅英・コスモ石油ガス社長
  ご希望の方に見本紙をお送り致します。
    プロパン・ブタンニュースは昭和29年の創刊以来LPG業界とともに歩んでまいりました。
    創刊より半世紀を経、創業時の基本理念に立ち戻るとともに新しい挑戦を続けて行きます。
    LPガス業界で高い支持を頂いてるプロパン・ブタンニュースを読んでみませんか?
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2009(H21)年
6月1日(月曜)
第2829号

PBN2009.6.1-01

厨房環境改善
「涼厨」に業界が注目
電化迎え撃つ決定版として

 電化を迎え撃つ業界の武器 低輻射機器とガス空調などをトータルに組み合わせた「涼しい厨房(涼厨=すずちゅう)」が業界のキーワードになりつつある。押し寄せる電化の波を迎え撃つガス業界が、涼しく快適な厨房を提案する“厨房環境改善運動の決定版”として提案しているもの。これまでは超高層ビル内で急速に進む厨房の電化に対抗するケースが多かったが、最近ではファミリーレストランやケータリング工場などでも導入例が出始めている。


PBN2009.6.1-02

昭和シェル
中期5ヵ年経営ビジョン策定
攻守のバランス戦略で
石油、太陽電池とも成長へ

 昭和シェル石油は5月26日、2010年度から2014年度までの中期経営ビジョンを策定したと発表した。柱は@石油事業の収益力強化A太陽電池事業の展開Bエネルギー&ホームソリューションの展開C成長の芽の育成の4点。これらを軸に、経常利益で石油事業500億円、太陽電池事業500億円の計1千億円の達成を目指す。成長路線を実行しつつ、安定的・魅力的な配当の継続なども狙う。


PBN2009.6.1-03

荏原バラード
エネファームから撤退
東京ガス パナソニック製に一本化

 東京ガスは5月25日、荏原バラード製の家庭用燃料電池「エネファーム」の発売中止を決定した。東京ガスは今年度、エネファームの販売目標を1500台としているが、その目標に変更はなく、1日に発売したパナソニック製エネファームの販売を進める。


PBN2009.6.1-04

品川ハイネン
分散型エネの普及に本腰
燃料電池と太陽光発電社内研修にも注力

 品川ハイネン(本社・金沢市、澤志郎社長)は、7月から発売される燃料電池エネファームの発売を前提に、太陽光発電を含めた分散型エネルギーの普及に本腰を入れていく。同方針の下で、エネファームでアストモスエネルギーと、太陽光事業では、一部上場の高島(本社・東京)と販売提携、同社とのタイアップで拡販に努める。社内体制ではセールスマンを対象に研修会を定期的に開くなど教育に注力していく。


PBN2009.6.1-05

ASP方式の安否確認システム
緊急・日常連絡に効果
パスカル 業界各社へ導入提案

 ソフトウェアメーカーのパスカル(本社・長野県佐久市、井上隆社長)が提案するASP方式の安否確認システム「オクレンジャー」が、災害発生時の緊急連絡システムとして注目を集めている。地元の長野県LPガス協会佐久支部青年部会(部会長=清水孝・清水燃料社長)は、部会の包括連絡配信システムとして導入した。


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